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| 普段と異なる不審な動作を素早く検知し、先回りして対策を可能に |
東京, 2016年1月21日 - (JCN Newswire) - 富士通株式会社（以下、富士通）と株式会社富士通研究所（注1）（以下、富士通研究所）は、特定の組織などを攻撃対象とする標的型メール攻撃をリアルタイムに検知する技術を開発しました。
近年、標的型メール攻撃が高度化し、攻撃者は、業務に関連した要件を装って巧みにコミュニケーションを取り、相手を信用させてから攻撃を仕掛けてくるため、不審な動きに気付くことは困難です。
今回、利用者の普段のメール送受信とその前後のWebサイトへのアクセスなど一連の操作履歴を関連付けた上で学習し、それと異なる不審な動作として標的型メール攻撃をリアルタイムに検知する技術を開発しました。これにより、複数回のメールによるやり取り型の標的型メール攻撃に対しても、不審なメールのたびに過剰な検知をせず、危険度の高いメールのみを検知してアラートすることが可能となりました。
さらに、本技術を富士通研究所の他の技術と組み合わせて応用することによって、セキュリティ管理者は攻撃対象となった人と業務上関連している人や組織に対して、リスクの高いメールやWeb操作を一時的に制限するなど、標的型メール攻撃に対する事前対策が可能になります。
本技術の一部は、総務省の委託研究「サイバー攻撃の解析・検知に関する研究開発」によるものです。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2016/01/21.html
注釈
注1 株式会社富士通研究所：本社 神奈川県川崎市、代表取締役社長 佐相秀幸。
概要：富士通株式会社
詳細は http://jp.fujitsu.com/ をご覧ください。
トピック: Press release summary
Source: Fujitsu Ltd
セクター: Electronics, Cloud & Enterprise, IT Individual
https://www.acnnewswire.com
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