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| 交通システムやプラントなど社会インフラ向け運転・保守の最適化に貢献 |
東京, 2021年4月19日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱重工エンジニアリング株式会社（MHIENG、社長：寺沢 賢二、本社：横浜市西区）は、交通システムやプラントなどといった社会インフラの運転・保守を総合的に支援するデジタルサービスプラットフォーム「optimaX（オプティマックス：商標特許出願中）」を提供します。MHIENGが、これまで新交通システムやCO2回収設備分野で提供してきた各種デジタルサービスを整理・統合しパッケージ化したもので、環境保護や社会生活を支える多様なインフラの運転・保守に伴う課題を解決するソリューションとして、市場での適用先をさらに拡大していきます。
optimaXを導入することにより、以下のようなメリットが期待できます。
1. 設備稼働率の維持・向上：故障や不具合の予兆検知・保全によるダウンタイムの最小化、平均故障間隔（時間、走行距離）：MTBF、MKBF／平均復旧時間：MTTRの最適化（注1）
2. 運転・保守コストの最適化、リソースの適正化：業務効率化、保守要員削減、予備品在庫適正化
3. 安全性向上・事故防止：故障や不具合を予防するための定期的な保全（予防保全）の最適化
4. サイバー・セキュリティの強化 ：三菱重工独自技術「InteRSePT(R)」（注2）の採用
交通システムやプラント分野では、従来型の定期的な点検・保守実施（TBM）（注3）から、IoT技術を活用した状態モニタリングによる最適タイミングの予防保全（CBM）（注4）を志向する企業が増えつつあります。optimaXはこのようなニーズに応え、TBMからCBMへの円滑な移行を強力に支援します。また、防衛分野で培った三菱重工独自の制御システム向け技術である「InteRSePT(R)」を適用することで、サイバー・セキュリティの強化に貢献します。
これまでMHIENGは、全自動無人運転車両システム（AGT）（注5）などといった新交通システムの運転状況をリアルタイムで遠隔監視するサービスを開発・提供してきましたが、2019年4月にDX（デジタルトランスフォーメーション）推進を統括・牽引する部門「デジタライゼーション・開発部」を設立、optimaXの開発を進めてきました。2021年4月からは、DXへの対応を加速させるため「DX推進・開発管理部」に改称、組織を強化しています。同部門により、新交通システムをはじめとするモビリティ分野における深層学習などのAI技術を活用した異常予兆検知や、CO2回収装置などのプラントにおける余寿命診断による安全性の向上などといったデジタルサービスの研究開発を進め、社会インフラを担うビジネスパートナーのニーズを反映した新しいビジネスモデルへの変革・伸長につなげます。
MHIENGは、三菱重工グループにおける成長領域であるカーボンニュートラル社会の実現に向けたエナジートランジション（低環境負荷エネルギーへの転換）、モビリティの電化・知能化やサイバー・セキュリティの民需領域への適用の一翼を担う事業会社として、三菱重工や各事業会社と連携し、便利で快適な生活、安全・安心な社会の構築に貢献していきます。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://www.mhi.com/jp/news/210419.html
概要：三菱重工業株式会社
詳細は www.mhi.co.jp をご覧ください。
トピック: Press release summary
Source: Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.
セクター: Energy, Alternatives
https://www.acnnewswire.com
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