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| 一人ひとりの日常行動と症状の関係からリスクを捉え自立生活を支援 |
東京, 2015年3月10日 - (JCN Newswire) - 株式会社富士通研究所（注1）（以下、富士通研究所）、Fujitsu Ireland Ltd. （注2）、富士通株式会社（注3）（以下、富士通）は、居住空間（スマートハウス）や患者の身に着けた様々なセンサーから、対象者の隠れた運動機能異常を早期発見する技術を開発しました。
富士通研究所はアイルランドの研究機関であるCASALA（注4）とINSIGHT@UCD（注5）とともに、アイルランドのスマートハウスに居住している高齢者や患者のICTを活用した健康モニタリングと自立生活支援のための研究プロジェクト（KIDUKUプロジェクト）（注6）を2013年7月より実施しています。本プロジェクトでは、居住環境に埋め込んだ約110種類のセンサーと患者につけたウェアラブルセンサーから日常生活における大量のデータを収集しています。
従来、膨大なデータから医療従事者にとって意味のある機能異常などの健康リスクに関係するデータを抽出するのは容易でなく、また個人ごとの状態に応じた判定が困難でした。今回、本プロジェクトの1年目の研究成果として、センシングデータから個人の歩き方に合わせて「歩行」や「ドアの開閉」などのイベントを抽出し、同時発生、もしくは連続発生するイベントに着目することで、これまで医療従事者が気づかなかった隠れた異常を発見する技術を開発しました。本技術により、例えば、「足を引きずるように歩く患者さん」が「歩行」しながら「ドアの開閉」を行う際に「バランスを崩す傾向（運動機能不全）がある」などの異常を検出でき、日常生活に潜んだ個人ごとに異なるリスクを見つけることが可能になります。
今後、ほかの症例での検証や、スマートハウス外での適用・検証を進める予定です。また、将来的には高齢者や患者向けに、自宅や施設において個人に合わせたリスク行動の提言など日常生活を支援するサービスへの適用を目指します。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2015/03/10-1.html
注釈
注1 株式会社富士通研究所: 代表取締役社長 佐相秀幸、本社 神奈川県川崎市。
注2 Fujitsu Ireland Ltd.: 本社: Lakeshore Drive,Airside Business Park,Swords,County Dublin,Ireland,CEO Regina Moran。
注3 富士通株式会社: 代表取締役社長 山本正已、本社 東京都港区。
注4 CASALA: Centre for Effective Solutions for Ambient Living Awareness
センシング環境を備えた実験用スマートハウス「Great Northern Haven」をアイルランドのダンドークにて設立・運営し、居住者の方々の協力のもと、様々な機器の試験や活動のモニタリング、サービス提供実験などを実施。
注5 INSIGHT@UCD: Insight Centre for Data Analytics at University College Dublin
生命科学・臨床科学・生体医用工学の専門家の知識を一つに集め、センサーWEBのコネクテッドヘルス分野への適用を推進。効率的で邪魔にならないセンシング機能と、慢性疾患や機能回復などの治療に関わるすべての関係者にタイムリーで正確な情報提供を実現するためのデータの共有・分析機能によって構成されたコネクテッドエコシステムを研究対象として活動。
注6 自立生活支援のための研究プロジェクト（KIDUKUプロジェクト）: アイルランドのスマートハウスにてICTを活用した居住者の健康モニタリングと自立生活支援のための研究プロジェクトを開始（2013年6月28日 プレスリリース）
概要：富士通株式会社
詳細は http://jp.fujitsu.com/ をご覧ください。
トピック: Press release summary
Source: Fujitsu Ltd
セクター: Electronics, Cloud & Enterprise, IT Individual, Consumer Electronics
https://www.acnnewswire.com
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