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| オンライン上で両校生徒と企業がコラボレーション |
東京, 2021年6月25日 - (JCN Newswire) - 学校法人札幌慈恵学園 札幌新陽高等学校(所在地：北海道札幌市、校長：赤司 展子、以下 札幌新陽高校)と学校法人 東明館学園 東明館中学校・高等学校(所在地：佐賀県三養基郡、校長：黒木 忠好、以下 東明館高校) は、日本電気株式会社(本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：森田 隆之、以下 NEC)の、オンライン上でPBL(Project Based Learning：探究学習、課題解決型学習)を実施可能にする「Online PBL Platform」を活用した探究学習を2021年1～3月の3か月間実施しました。SDGsをテーマに、北海道と佐賀県にある両校の生徒同士だけでなく、NECをはじめとする企業がオンライン上でコラボレーションしながらプロジェクト活動を行い、社会課題の発見・解決に取り組みました。また、第2弾の取り組みとして、2021年4月から1年間、宇宙をテーマにした探究学習を札幌新陽高校において実施しています。
近年、生徒が自ら課題を見つけ、さらにその課題を自ら解決する能力を身に付けることを目的としたPBLが注目を集めています。文部科学省においても、多様な社会の中で主体的に判断する力を身につけるため、PBLなどのアクティブ・ラーニング(受け身ではなく、能動的な学習方法)の導入を推進しています。また、新型コロナウイルス感染症拡大により、登校や移動が制限される中、学校教育においては時間・場所を越えてオンラインで学習が可能な環境の整備が進められています。
今回両高校が活用したNECの「Online PBL Platform」は、タスク・成果物を共有しながらより一層深い議論を行うことができます。また、各学習プロセスが記録されるため、生徒や教員による振り返りも可能です。
今回の探究学習では、両校の生徒はオンライン上で実施されるプロジェクト活動を中心に、主体的・協働的・探究的に課題発見・解決に取り組み、主体性や思考力・表現力、情報リテラシーの向上を目指しました。本学習には、NECをはじめとする複数の企業が参画しており、各企業は生徒の活動にアドバイスをするだけでなく、プロジェクトに入り生徒と共に議論を行い、成果発表に参加し講評するなど、専門家として探究学習の支援を行いました。
各プログラムの概要
1.東明館×新陽×NEC OnlinePBL
実施期間：2021年1月～2021年3月
対象：札幌新陽高校1年生33名、東明館高校1年生7名
概要：
SDGsの17テーマから、生徒たちが自ら興味のあるテーマを選出しプロジェクトメンバーで解決すべき課題とその解決に向けた具体的なアクションを企業と連携して実行する。
参画企業：
公益社団法人ユネスコ協会連盟：生徒へのアドバイス等
公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン：生徒へのアドバイス等
アミタ株式会社：生徒へのアドバイス等
株式会社NTTドコモ：生徒へのアドバイス等
丸吉日新堂印刷株式会社：生徒考案のシール作成
2.新陽高校宇宙PBL
実施期間：2021年4月～2022年3月
対象：札幌新陽高校3年生 49名
概要：
「宇宙」をテーマにした教科横断的な学習を行い、社会課題解決に向け企業リソースを活用した「宇宙」に関するアウトプットを行います。
参画企業：
NECソリューションイノベータ株式会社：生徒へのアドバイス等
NECスペーステクノロジー株式会社：生徒への講演
辻󠄀調理師専門学校(辻󠄀調グループ)：生徒へのアドバイス等
JAXA宇宙教育センター：生徒へのアドバイス等
札幌新陽高等学校は、今般のコロナ禍をきっかけにICTを活⽤したオンライン授業をいち早く導⼊し、生徒の学びを止めることなく教育活動を推進しています。個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現に向け、今回のようなICTを活用したOnline PBLを通した教育や、地域・企業との連携を強化した教育を導入しております。また、 生徒一人ひとりに適した教育の実践を目的として令和4年度(2022年度)入学生より、単位制を導入します。
東明館高校は、探究活動が次なる教育のスタンダードになることを今回のonlinePBLで改めて理解し、今後も多くの事例を作っていく予定です。探究コースでは、「やりたいことを形にすることができる」という教育目標を実現するために、今回のonlinePBLで学んだ対話法や物事の調べ方、まとめ方などを活かして、新しいプロジェクトを進めたり、アレンジを加えて新たな価値を見出したりしながら社会に貢献できるような活動を行います。
NECは、政府が推進するGIGAスクール構想に向けた教育ICT事業強化に向けて、今後も学校とともに教育研究を進め、「Online PBL Platform」などの教育のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するソリューションやサービスの開発・提供を推進します。
本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202106/20210625_01.html
概要：日本電気株式会社（NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
トピック: Press release summary
Source: NEC Corporation
セクター: Cloud & Enterprise
https://www.acnnewswire.com
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