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2025年1月17日 12時15分 JST
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Source: Japan Investment Organization
《米国株の自動売買取引が可能に!》株の自動売買アプリ「Trade Stand(トレスタ)」が大幅アップデートを発表

東京, 2025年1月17日 - (JCN Newswire) - 株式会社ナレッジクリエイション(本社:東京都千代田区、代表取締役:川本 恒平)は、同社が個人投資家向けに開発及び運営を行っている、日本株の自動売買取引(アルゴリズム取引を含む)を、スマホや自宅のパソコンで簡単に行うことができるアプリ型取引プラットフォーム「Trade Stand(略称:トレスタ)」の大幅なアップデートに伴い、従来の日本株の自動売買取引に加えて「米国株」の自動売買取引も2025年1月17日(金)より行えるようになりました。

今回の大幅アップデートにより、Trade Stand(トレスタ)は日本株だけではなく、米国株のアルゴリズム取引にも対応した包括的な自動売買ツールとして進化いたしました。

昨今、日本の個人投資家の間で、成長著しいテック企業をはじめとした多様な銘柄が存在する米国個別株への投資に関心が高まっています。しかしながら、日本に在住する個人投資家にとっては取引時間が夜間になる点や、言語の壁を越えての米国企業の情報収集及び財務分析の難しさなどが要因となり、米国株に投資するハードルを上げているのが現状です。

トレスタはこれらの課題を解決するため、TradingViewとAPIを連携させ、24時間利用可能なチャート情報や財務データを活用した夜間の株式分析自動化を実現しました。

これにより、日本時間の夜間でも自動的に情報収集が可能となり、言語の壁を越えて効率的に企業情報を活用した自動売買が実現できるようになります。この結果、米国株投資のハードルが下がり、時間的制約に捕らわれず、より簡単に米国株投資を行えるようになりました。尚、トレスタはニューヨーク証券取引所(NYSE)及びNASDAQ、NYSE Arcaに上場している米国株・ETF全銘柄に対応しています。※現在は、ウィブル証券株式会社(金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第48号、代表取締役社長:小島 和)に証券口座を開設いただくことでお取り引きが可能となります。

米国株式市場は世界最大の株式市場であり、魅力的な投資機会を提供しています。特に以下の特徴が、個人投資家にとっての大きな利点として注目されています。

◆トレスタを利用した米国株自動売買の特徴・利点

■日本株と米国株の二重戦略
日中に取引を行う日本株と合わせて、夜間に取引を行う米国株を同時に取り組むことで、資金を効率的に運用する事が可能となります。

■多様な投資対象
米国株市場は、世界をリードするテクノロジー企業や生活必需品セクターなど、成長性と安定性を兼ね備えた銘柄が豊富に存在しており、株式運用においては日本株市場以上に幅広い選択肢を持てます。

■高い流動性
米国株市場は取引量が多く流動性が非常に高いため、値滑りなどが発生しにくい利点があり、自動売買でのトレードがスムーズに行える環境が整っています。

■為替による収益の可能性
円安・円高の影響を活用することで、為替差益を狙ったより高度な投資戦略が可能です。

■TradingViewの財務データを利用したファンダメンタルズ分析
TradingViewで公開されている財務データを利用することで、言語の壁を越えて個別株のファンダメンタルズ分析を活用した自動売買を行うことが可能となります。

◆「AI銘柄スクリーナー」と併用した自動売買戦略

2025年1月17日(金)より業務提携先の投資助言代理業者(日本投資機構株式会社 本社:東京都千代田区、関東財務局長(金商)第2747号、代表取締役:田中 類)がリリースする「AI銘柄スクリーナー」にトレスタを連携することができます。これによりAIがスクリーニングした銘柄を高度なアルゴリズム取引や高速売買にてトレーディングすることが可能となります。

▼Trade Stand(トレスタ)のご登録《無料》▼
https://tradestand.jp/
※アプリのダウンロード《無料》もこちらから行えます。

▼記事に関するお問い合わせはこちらから▼
https://tradestand.jp/support/contact-form/

▼株の自動売買ソフトの制作はこちらから▼
https://tradestand.jp/support/development/

■会社概要
会社名: 株式会社ナレッジクリエイション
本社: 東京都千代田区富士見1-2-27秀和富士見町ビル2階
HP: https://kn-creation.com/

 



トピック: Press release summary
Source: Japan Investment Organization

セクター: Daily Finance, Daily News, Funds & Equities
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